治験は副業になるの?


こんにちは、もにたーです。

世の中お金が全て、というわけではありませんが、お金は重要です。

・ちょっとした小遣いを稼ぎたい
・まとまったお金が必要になった
・医療費を浮かせたい

このような理由で治験に参加したいと考える方はわりと多いのではないでしょうか?

そんな時、働いている方が気になるのは、治験が副業として扱われるのか?ということですよね。

副業を禁止している会社もありますし。

今回は、治験と副業について解説します。

副業とは?



そもそも副業って何でしょう?ちゃんとした定義はあるのでしょうか?

実は、「副業」には明確な法律上の定義はなく、本業以外に収入を得る仕事のことを一般的に副業と言うようです。

こちらのサイトを参考にしました。副業についてもっと知りたい方はリンク先から飛んでください。

ところで、会社が副業を禁止する理由をご存知ですか?

それは副業が原因で本業に支障が出ては困るからです。

では、治験の場合はどうでしょうか?

副業に該当するのでしょうか?

詳しくみていきましょう。

その前に、治験とは?



本題に入る前に治験の定義と目的についておさらいします。

まず、開発薬が国から医薬品として認められるためには、ヒトに投与したデータを集めて解析し、その効き目や安全性を科学的に証明しなければなりません。

このように、医薬品としての承認取得を目的として、ヒトで行われる一連の試験のことを治験と言います。

この治験には、3つの段階(相フェーズ)がありますが、大きく2つに分けると、治療を目的としない健康人対象の治験と、治療を目的とした患者対象の治験です。

※がん治験など、健康人対象の治験がないものもあります。

治験はあくまで試験のため、参加は任意です。

強制的もしくは黙って参加させてしまっては、ただの人権を無視した人体実験となってしまいますからね。

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治験=副業?



では、本題に入ります。

まず、治験は任意参加の試験ですので、人々の協力が欠かせません。

雇われて参加するのではなく、自主的に参加するものです。

その本質は労働を意味する仕事でなく、あくまでボランティアなのです。

したがって、治験は副業ではありません

治験では、参加者の負担軽減のために協力費が支払われますが、これは労働に対する給料とは異なります。

ただ、雑所得にはなるので、20万以上の収入があると確定申告は必要になります。

多くの社会人が治験に参加している



治験参加者の中に社会人は大勢います。

会社勤めの方、看護師など医療従事者の方、公務員の方、などなど。

みなさんお忙しい中、休みを取って参加されています。

患者対象の治験の場合は、来院治験が多く、長期間の休みが必要になるものは滅多にありません。

休みを取って治験に参加しても本業に支障をきたすようなことはないでしょう。

しかし、健康人対象の治験の場合は、入院治験が一般的のため、連日でかつ期間が長いものもあります。

治験は副業ではないとは言え、治験のために頻繁または長期間仕事を休み、仕事に遅れがでるなど本業に支障をきたすのであれば、会社から就業規則に違反していると言われても仕方ないでしょうね。

本業を疎かにしないように参加する分には、誰も文句を言わないと思います。

まとめ



治験への参加は仕事ではないので、副業ではありません

しかし、会社の考え方によっては、副業と解釈される可能性も否めません。

あなたの就業規則にはなんと記載されていますか?

仕事ではなくても、本業に支障をきたすようなことを行うことが禁止ですか?

それとも、本業以外の仕事に従事することが禁止ですか?

前者であれば、場合によって治験参加は禁止されるでしょうが、後者であれは禁止されません。

まずは会社のルールを確認してみてください。


それでは、次の記事でお会いしましょう。

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